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祝 2020東京オリンピック開催決定

7年後の課題と世界への発進


最2020年五輪招致 とニュースが華々しく伝えている。


私には、日本が世界に向けて、7年後の課題として、大規模震災を受けた2011.3.11後の日本を世界へ発進して、その姿を示すことを求められている。
世界には、今だ、紛争が絶え間なくつづいているが、それら紛争の火種になっているのは、エネルギー問題が発端で、それら解決策を東京が示さなくては、東京オリンピックの真価が問われることになる。


プレゼンの時の各国の報道質問から、それらを知ることができ、プレゼンに参加した現役選手や関係者の努力は、もちろんでは有るが、プレゼンが全てを決定したと言われる様な発言ではなく、伝えたいことを伝える努力をしたに過ぎず、プレゼンテーションや、ロビー活動としては、当たり前のことなのです。


会見で、室伏氏が言っていた「日本が一つになっていた」が示している。


2020年東京オリンピックに求められるものは、コンパクトの大会運営で、出場選手への負担を軽減し、できるだけ多くの人々にスポーツの祭典を楽しんでいただける施設や、運営が求められており、今までの、スポーツ不祥事が多発する協会運営ではなく、オリンピックとパラリンピックが両立できる大会運営が求められ、日本の心である


  『日本発の、フェアープレーの心で、選手が試合に臨める環境づくり』


これを世界に示すことを求められていることを忘れてはならない。




では、どのように私たちが協力して行けるのか?




主になるのは、2020年に高校生から60代が中心となり、大会運営に協力する必要が有るので、大会ボランティアであれば各個人単位でも、アスリートはもちろん、努力すれば7年先に華を咲かせることも可能です。
7年間の努力をしてみるのも、現在の生活を改めて、7年後の未来を目指すそんな楽しみも、あると思います。




特に、世界各国で通用する日本のパスポートの仕組みを作り上げた先人たちに感謝し、それら先人の努力が見える大会にしなくてはならない。
(国連加盟国の殆どの国で通用するパスポート※が証明している)




ここに前回と今回の誘致のバッチの写真があります。



デザインも、絆から、世界に変わりましたね。




では、私たち技術屋は何を目指すか?


『インフラの整備と次の世代に受け渡す技術の実用性を実証すること』が求められている。


2020年の東京開催に向けて、インフラの再整備が必要になっています。
そのさい、最も注意しなくてはならないのが、地震対策と津波対策です。
交通網・上下水道・電気・通信・医療については、国策で対応して、商業施設・住居部分は、民間の資本を大幅に利用し、大会終了後は、ウォーターフロントシティーとして、新しい東京の顔になる都市創りが求められています。


  どのような計画が必要か


東京は大都市のわりに、空港からの便が悪く、現在は、羽田も国際線開設されているが、オリンピックとなると、海外からの旅客は非常に多くなり、両空港だけでなく、近隣の地方空港を利用した計画が必要になる。(横田案もある)
地方空港からの足の確保も問題で、鉄道は、成田東京間は新路線も開設されているが、充実した運用が必要で、地方空港とハブとの連系を考えながら、会場来場者の流れを予想した、時間運用計画が必要になる。




このため、空港・都市・競技場・宿舎(宿泊施設)・食事環境をフルタイムで観客等が情報を共有して最適運用環境で繋ぐ必要がある。


(交通手段のより一層の運搬能力の増強が求められるが、現在のインフラの運用だと、機能は麻痺してしまう可能性が大きい)
特に、首都高速の老朽化と耐震構造の劣化である。こちらの新規創出が求められている。鉄道網は、空港と都市、各ターミナルと会場を結ぶ交通移動能力の強化と安全性が求められている。(路面電車(トラム)・モノレールなどを含む)


コンパクト大会のため、会場周辺の宿泊施設の充実が求められ、居住空間と食事の充実を、例えば、空きテナントを利用した期間限定の簡易宿泊施設なども考えられる。大多数の方は、競技施設から移動時間3時間以内の宿泊施設からの出発になるので、競技会場の周辺には大型地下駐車場が必要になり、大会終了後は、地下街や倉庫(備蓄戸)としての運用を考えたシステムが必要になる。


特に会場間を直接結ぶのは、トラム(路面電車)システムが有効で、路線バスより多くの輸送能力が有り、他の交通システムとの連絡が容易である。
会場周辺は、混雑が予想されるので、トラム以外は、特別な許可車両(緊急車両等は除く)除き、会場運営車両等は、EVカー及び燃料電池車のみを使用車両とし、一般人による一般車での、乗り入れは原則禁止する。




ここで、競技施設に対して考えてみたいと思います。
特に、日本の技術力を生かした、競技場で有ることはもとより、特出ある展示会場としての機能を持たせた施設であり、安全性(対震・津波・防火)に注意し、総合技術力を生かした、アイディア競技施設の建設が求められる。


例えば、水泳施設であるならば、高度浄水施設の技術を運用した、小川を施設周りに巡らせ、飲料に適した基準の飲料水供給。会場を訪れた人が、会場の周りを流れる小川から、直接飲料できるシステムなど色々考えられると思います。


私たちに関係する、システムとしては、スマートシティー(独立電源システム)
の運用を構築する。会場施設の建物には、太陽電池利用した給電システムを配し、それに伴い、蓄電システム、燃料電池システムを組み合わせることで、高度高ジェネレーションを実現させた電力供給と温水供給により、空調システムを完成することで、夏季大会で予想される気温の上昇から、選手や観客を守る。
照明等は、ナチュラル光に近い省電力照明にし、癒しの効果を上げるなどの、選手の競技状態に連動した照明などを用いる。
音響等は、ブレスレットシステム※と連動した、音量調整を行うなどして、必要以上の音量発信は控えられるシステムを導入する。


各競技場の周りには、自然環境に配慮した夏季大会で、グリーンカーテンなどを利用した木陰を設け、会場周辺の温度の上昇を、自然を利用した木陰により防ぐとともに、通路等にはミストのカーテンを設置し、水打効果(スプリンクラー)を利用したシステムの導入。(空中菜園など)
各競技場は、独立した管理システム(εシステムの利用)により効率的な全体管理を行う。(特に、電力、空調、上下水道、用排水施設)
※ブレスレットシステム
つづいて、来客者や選手等の登録については、各個人ごとにブレスレットを渡し、そのブレスレットを介して、各会場の入場や登録を行い、会場と宿舎の移動や乗り物の利用状況や移動情報の交換を、ブレスレットを介して行う。
各案内板には、ブレスレットを装着している人には必要な情報交換が移動に合わせて情報提供され、詳細については、バーチャル映像システム(4D)で案内、一部タッチパネル等を介して行えるようにし、非装着者については、大会会場案内板になる。通信機能を持ったブレスレット(形状記憶、本人確認をマイクロチップ)での各個人の確認は、生体リズム認証で対応し、不正使用を防止する。
通信機能のあるタブレットを使用している人には、競技施設や大会会場内での使用はできないようにロックシステムを強制使用。競技関係者登録制で可能へ
一般来場者は、マイクロチップ入りのチケットにより、指定席に誘導。
これは、会場でのダフ屋の排除と安全管理の為に行い、競技場の施設利用には入場チケットの半券が無いと利用できないシステムとし、各会場の出入り口には、チケット買い取システムの設置を行い、当日券と払い戻しの交換施設を設ける。(時間上観戦できない等の場合払い戻し(1時間単位))
各会場のシステムは、各社が連携したシステム設計を行い、単純化を図り、シンプルでありながら、高機能なシステムを実現させる。
(イプシロンシステムの応用)
対外技術紹介としては、試験乗車で、リニア新幹線の体験乗車を実施する。
7年の短期間での品川までの延長は不可能なので、神奈川県相模原まで延長して、試乗区間を甲府と神奈川県区間として、交通網の充実を図り、オリンピックと併用で、売り込みを図る。一般は事前予約を必要とし、大会会場関係者は、ブレスレット※により本人確認して、予約可能システムとする。


7年後は、地球温暖化により、気象変動の変化が激しいので、それらに対応したシェルターを各所に準備し、事態に即応した対応ができるシェルターを用意し、シェルター機能だけに特化せず、幅広い運用ができる物とする。


7年後の3.11の復興が、どのような形で、私たちの前に現れるか


などと、色々考えられるので、7年後に、これら内要を盛り込んだオリンピックを見ることができるように、私たちも、7年後に向けたシステム構築をして行かなくては、成りませんね。

浅川太陽光発電所
所長 浅川 初男2013.09.18