HOME > News > 2030年までに、日本で確立しておかなくてはならない技術

2015年・地球温暖化の進捗を考えて2030年までに、
日本で確立しておかなくてはならない技術

浅川太陽光発電所
所長 浅川 初男
2015.01

私たちが、今暮らしている2015年において、今後、劇的に気候変動が起こることが判明しているシミュレーションがあるので、ここで紹介しておこう。

01.png
(インターネット画像より)

こちらは、1870年の地球環境と2120年を温暖化効果ガスの排出量により100年後の地球の温度を予測した物です。
2014年度では、地球規模で0.4℃以上、大気温度が上昇しており、場所によっては2℃の上昇が観測されており、低排出B1条件の地球に、2050年には到達してしまう勢いで、地球温暖化現象が進行しています。

この地球規模の劇的な気候変動に対処するのに、どうしても必要になる技術等を上げて、今後の生活環境の確保を2015年以降の人々に伝えておきたいと思いこの原稿を書いております。
分野的には、食料部門、住環境部門、エネルギー部門、について重点的に述べておきたいと思います。

食料部門

食料部門に関しては、2014年頃までは、農家は大規模経営を行えば、安定した職業として、成立すると言われておりましが、2014年の後半から、大規模経営の畜産農家の倒産と言う自体が発生し、さらには、大規模経営のために、必要に応じて、生産調整等を行った結果、必要経費の拡大に繋がり、大規模畜産農家の経営が悪化しました。原因はと言いますと、規模拡大によるメリットよりも、それにともなう必要経費が上回り、実質経営(牛乳や肥育牛を生産するのに必要な飼料の高騰や人件費・機械化による必要経費の増大)自体が成りたちにくい事態が発生し、畜産業の廃業に繋がっています。
しかし、一方では、地域に根ざした地域主眼方の経営で、安定した経営をしている、中規模畜産農があることも事実なのです。
政府関係者は、六次産業の育成の結果としていますが、実際は実の丈にあった経営手案を磨き、多彩な用途に対応しつつ、主力製品を育てて行く、日本古来の経営形態に戻った結果なのです。老舗と言われる各店舗は、営々と続けて来た経営方針です。これらの方法も、すばらしいのですが、私たちが予測している世界においては、それらすらも対応できなくなるほどの環境変化が予測されました。
今回、2014年、JAXA 宇宙航空研究開発機構が打ち上げました GPM/DPR により、今後、より正確な地球規模の大規模大気変動を確認することになると思われます。5年以内に地球温暖化の正確なデータが発表されるでしょう。
参考プロジェクト     http://www.satnavi.jaxa.jp/project/index.html
こちらを参照してください。
特に、本年2014年は、南極の氷海面積は、観測史上最大になりましたが、北極海は、最小になりました。地球規模で言えば、差し引き続き0と言うことになるとも言えなくはないのですが、人口密集地が点在する北半球は暖まり、人工密集の少ない南半球は、冷えているとも言えなくはないのです。
こちらを参照      http://www.eorc.jaxa.jp/imgdata/topics/2014/tp140924.html
このように、大規模の気候変動が起こりつつ有るのを捉えているのが、参考として紹介しているプロジェクトなのです。
今回、予測された20年後の、自然環境の悪化は、想像を絶して、全ての作物の生育に影響を与え、生産できる作物の減少に繋がり、食料の争奪戦が始まると予測されます。現在の技術力で可能な食料調達方法をここで提案しておきます。
私たちが、いつも主食としている、食料事情は、2025年頃から大規模な変貌が予想され、主食である穀物の収穫が著しく減少してまいります。
そのような中において、我が国、日本は、四方を海に囲まれ、季節変動とともに海上からの充分な水分を補給されると思われますが、海上から供給される水分の供給量と、時期の変動が、大規模に変化することが予測され、従来の食料生産農法では、必要量の食料の確保は難しくなると思われます。
それらを予測すると、食料調達の方法として、一番有望なのが「藻類の利用」です。 今回、参考になると思われる文献等を紹介致します。

* www.oceanquest.jp/(S(nvfewq45ch4siiaj3bhfnh55))/.../12.pd

* 物質生産 微細藻類を利用#7CD387

http://www.s.affrc.go.jp/docs/kankoubutu/foreign/pdf/foreign_56.pdf

http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/stfc/stt102j/0909_03_featurearticles/0909fa01/200909_fa01.html

このような、研究分野が実証的な技術として、確立して、補助食品や、サプリメント、食料、さらには燃料まで利用できる技術としては、2030年以降の食料確保において、是非とも確立しておきたい技術です。

2020年頃までの野菜の生産は、路地での生産が主力となっていると思いますが、それ以降については、気候変動(強風雨害)や病害虫の発生により、隔離した空間での生産となると思われます。現在でも行われている ビニールハウス栽培から、さらに進化した、野菜工場へと変貌すると思われますが、ここで問題になるのが、それらを生産する原料になる『種子』の確保になります。
日本においては、バイオテックが発達しているので、ある種の野菜は、これらの技術を利用した「成長点培養」や「カルス栽培」が可能になると思われます。
しかしこれらは、自然交配とは違い、一定回数栽培すると組織が変化を起こし性格の違う作物に変化することもありますので、種子の絶対量の確保が大切になりますので、2020年までには、食料として利用できる可能性のある種子等は
国や企業で、保存することが、今後の農業を支えることになると思います。
世界的には、地球上の種子等を保存するプロジェクトがありますが、国民を守るための種子保存は、日本の国家プロジェクトになる前に、国内各食品企業が、協力して、種子等の保存と確保を着実な計画のもと慎重に行ってゆかないと、種子争奪紛争の源になり、国家間の争いになることをお伝えしておきます。

02.jpg種子が十分にある場合の農業
露地栽培

種子優先栽培は
ドームを利用した農業に
(ネット画像)



yjimage-2.jpegyjimage-5.jpeg
LEDを利用した、野菜工場での生産(種子優先栽培)
(ネット画像)

これらが、気候変動が激しくなると、ドームや野菜工場形態の種子優先の、このような形が農業の主力になると思われます。
当初は、気候変動幅が小さい場合には、露地にビニールハウス等で対応できますが、強風や頻度の高い温度変化に対応するとなると、高効率のドーム型になって行くと思われます。これらの構造を支えるためには、従来の素材ではなく炭素繊維やアクリル樹脂等の材料が有望ではありますが、こちらも、素材の確保が問題になりますので、早期の対応が望まれるところであります。
資源確保の観点から申しますと、長距離輸送は不可能になることが予測されるので、リサイクル資源の都市型鉱山の開発が早急に求められ、国内の既設資源の有効利用を考えた資源管理が必要になると思われます。

yjimage-1.jpeg1yjimage.jpeg
(ネット画像より)
それぞれ、強度と生育環境管理や光学照度調整ができる物になると予測されます。この分野では、LED技術が1つの条件となるので、今回のノーベル賞は、次の時代を支える光りとなることが、現時点で証明できます。
また植物の種子を交配させるには、人工交配の他に効率を上げることと、適正交配と言う点では、昆虫の力が大切となりますので、種子同様にこちらも早くからの優良種の確保と種子の保存を進めておくことが大切です。
食物エネルギーでは、植物関係は、最低限生産可能だと思いますが、動物エネルギーは、環境の変動と言う部分では、鳥類の大型種・ダチョウやエミューが最も有望と考えられる、このほか、人工養殖により、魚類なども考えられるが、気候変動の観点から言うと、これらを飼育する飼料の確保が問題となってくる。
また、視点を変えると、海外からの食糧依存が90%近い日本においては、輸出国の、国内食糧事情が悪化すると、輸出に向ける食糧は減少し、輸送中のトラブル等により、輸入国である日本に到着しない状況になることも予測されます。
これらの点から言っても、安全で高効率の食料生産プロジエクトを原段階で始動させておかないと、将来(2025年)、日本においての食料確保は一部の人々に限られ、平等性が確保できず、国内紛争になるので、早期の食糧需給についての教育が必要になります。この頃は、国内人口は、1億人を割っているわけですが、複合人口となっているので、宗教等により、国内での食料争いや、価値観の違いからの紛争が勃発すると思われますが、早い時期に、生存を懸けた食糧確保であることを教育することにより、これらの争いは沈静化することができるが、外部からの流入人口には、それらの考えは理解できず、争いの元になると考えられるので、確りとした生存教育が必要になると思われる。
予想される争いを防ぐためにも、藻類の活用が急務になっているのです。
        全ての生産エネルギー確保について
大規模気候変動から予測でき、大規模変動下において使用可能なエネルギーは何かを確認して行きたいと思います。
この頃には、大規模気候変動により、私たちの生活環境は、地表から地下に移行していると思います。昼夜の温度差にともない強風が吹き荒れることになり、普通の住宅では、構造上持ちこたえられないくらいの強風になると思われます。特に、季節の変動がある場合の、昼夜の強風は激しさは、現在の私たちの想像を超えている環境に変化していると思われます。
そのような、環境のもとで、安全に利用できるエネルギーには、どのような物があるか検証して行きたいと思います。
限られた、地下空間で、安全に使用できるエネルギーとしては、2014年、現在研究されている物ではこちらの物になります。

http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/renewable/geothermal/

これらの中で、一番有望な物は、地熱エネルギーの利用になります。

原子力エネルギーは、このような閉鎖空間では、トイレなきマンションになってしまい、核廃棄物の処理方法が無い現状では、利用するのは論外になります。
特に、閉鎖環境での放射能汚染は、生存空間の消失に繋がりますので、閉鎖空間や閉塞空間での原子力使用はすべきではありません。大国の原子力潜水艦で、最悪の場合は、原子炉を海中投棄する設計になっていたことは周知の事実です。

地熱エネルギーでは、深層ボーリングにより、効率よく熱エネルギー確保が可能なので、最も安心したエネルギーと言えるでしょう。
この分野では、日本の技術はトップクラスなので、媒体を利用したガスタービンや熱交換・燃料電池システム等を組み合わせることにより、生活環境を整えるのに必要なエネルギーを確保できることが2015年時の技術でも可能です。
2020年以降であれば、この分野での技術は、今以上に、進歩し、改良が重ねられていることを信じます。(大規模工場は地下には作りにくい施設です)
残念ながら、2015年には、日本国内において再生エネルギーを利用した、太陽光発電からの電力の買取制度に規制を実施すべく模索しており、その先には、トイレの無いマンション(原子力発電)の運用を推進、近い将来の住環境の空間(大気)消失に連動する環境問題を考えておらず、己らの利益のみに執着して、来るべき未来さえも、省みず、電力会社と官僚政治の執着のみに奮闘し、原子力建家が強風に曝され、破壊予測できる未来を背負って行く子どもたちの環境については、全く考えていないのが、2015年、現在の官僚政治の実態です。
私たちは、地球環境の悪化にともない、地球温暖化を予測して、温暖化防止には太陽光エネルギーを利用した発電と言うことで、太陽光発電の推進に個人にでも、持てる最大限の努力をして、太陽光発電産業の構築に尽力してまいりました。この考え方は、環境問題を考えている国際間でも認知され、太陽光発電ブームと言われる産業構造を作り上げるまでになりました。
しかし、各国とも、巨大経済力を誇る電力業界の要望により、収益率の悪い環境にやさしい発電よりは、高収益の原子力発電へと移行しようとしています。先にも述べましたが、トイレなきマンションの建設なのです。現状でエネルギーに関しては、自然エネルギーを利用した発電体系に変換しない限りは、地球温暖化の進捗を遅らせることはできなくなり、更に、少子化により、原子炉の安全を確保する人材確保さえ難しく、不可能になり、チャイナ・シンドロームにより、生存環境を失う方向へと針路を確実に進んでいるのです。
これらのことを考えると、自然エネルギーを利用した生存エネルギーの確保技術の確立が急務になって行くことを、ご理解いただけたと思います。
少ないエネルギー投資で、安全なエネルギーを得るとしたならば地球内部にある熱エネルギーの利用が本命であることを、今一度、ご紹介しておきます。

img_c1_02.jpg02.gif
(ネット画像より)
参考としては、これらのネット画像から仕組みを知ることができます。
また環境の大規模変動により、現在のヒートポンプ構造を逆に使用する方法も考えられる。
shikumi.jpgこれらは、室内環境を前提に考えられているが、閉鎖環境の熱放出の方法としても使用可能なシステムでもあります。
2015年に存在する技術をフルに活用することで、地中環境でも生活可能空間を維持できるエネルギーを確保できることをご確認できたと思います。
もちろんこの他にも、太陽光や風力などを代表する自然エネルギーが多数あり、更には、再生可能エネルギーもあるので、それらを組み合わせることで、閉鎖空間でも効率よく、使用可能なエネルギー供給システムの構築が可能なのです。

では、この時代に住む場所はどこか、地表では、大気圧の差から強風が吹き荒れたり、大量の降雨や降雪にみまわれたりすると思われます。
安全面を考えると、地表近くの地下となり、大規模な地下都市の建設が必要になります。
           住環境部門
先ほどから、ふれてまいりましたが、この2030年時代には、ほとんどの施設は半地下構造か地下都市になっていると思われます。では、地下都市をどのように建設するのかを説明したいと思います。この時代になると、早く、安全に、空間を確保すると言うことで、ほとんどの土木工事は、シールドマシンを使用した工法へと置き換えられていると思います。

16c1.jpg当初は都市間を結ぶ交通の大動脈として考えられましたが、この時代では、この空間を居住スペースとして利用することになります。
(ネット画像より)


D11_001.jpgこちらの構造は、大小のシールドを組み合わせて、大口径のシールドマシンを2つ組み合わせるよりも、安価で、経済的に地中に空間を作り出す方法です。
(ネット画像より)


これらの技術が2025年の人々を地球温暖化の脅威から守ってくれる技術となります。またこれら空間の換気を管理するシステムや、交通システム、生活空間管理システム等、日本が2015年に使用でき、建設可能なシステムで、多くの人々を収容できる環境シェルターを短期間で作り出すことが可能なのです。
では、とのような場所にシールドマシンを使用して、地下都市を建設するのかご紹介致します。
まずは、場所ですが、2025年以降のことを考えると、大規模気候変動による潮位差の拡大が予測されますので海抜50m以上で都市空間を地中に建設できる段丘や台地・丘陵が候補地になります。

AS20141217001297_comm.jpg2014年の爆弾低気圧でも、海抜の低い部分では、このようになるので、気候変動による潮位差は、私たちの予測を上回る物になると考える必要があるようです。
(ネット画像より)


東京中心より、海抜の高い位置に地下都市を建設して、安全を確保する必要があり、水没から都市を守るのには、海抜50m以上の場所で、出入り口を基準にすると、壁となる丘陵や台地の厚さは50m以上が必要になります。この厚さが急激な地球環境の変動から、そこに暮らすことになる人々を守る壁シェルターとなるのです。これだけの厚さがあると、温度変化や地震等により発生する地殻変動に対しても、地下構造が十分対応ができることが、東京都内の地下都市構造からも安全が確保できることが立証されています。
では、どのような構造になるか、基本構造について書いて行きたいと思います。
基本構造は、一定協住空間を確保できる広さのトンネルをシールドマシンにより、等間隔で高低差に沿って、理想としては東西方向にトンネルを複数構築し、それに、交差する形で、等間隔の通路をクロスさせます。これにより各トンネルがブロック化することができ、各ブロックに必要な設備を設置することになります。一番低いブロックには、汚水施設や下水施設になると思われます。
半径1kmを基準にエネルギー供給ブロックの立坑を設置し、小ブロックごとのエネルギー供給拠点を設けて、効率的なエネルギー消費パターンを構成して、非常事態に備える隔離空間を作り出せる構成にしておく。
地震等により、ブロックごとに障害が発生した場合にも、生存率を上げる為には、各ブロックが容易に隔離できることが最重要課題となりますので、普段は
特に、各ブロックの居住空間は、できるだけ閉鎖感覚が無くなるような広域スペースをもうけ、精神的圧迫を無くす工夫が必要になる。
エネルギー供給プラントの中心は、地熱利用施設とし、環境汚染を引き起こすトイレなきマンションの代名詞である原子力発電は利用してはならない。
原子力発電所は、発電所そのものから排出される廃棄物の処理方法が無いので限られた空間を利用する地下都市には、使用してはならない物である。空気汚染は限られた空間では、瞬く間に閉塞区間内に広がり排除ができないので大切な居住空間を失うことになる。米ソの冷戦時代に大量に作られた原子力潜水艦は、当初、空間汚染が広がった場合は、海中に原子炉を投棄できる設計になっていた。地下都市では、投棄する場所が最初から無いので、原子力は使用してはならない。また、この時代になると、日本全国に点在する原子力発電所は、激しい気候変動に曝されることになる。現在の低気圧の発達による瞬間最大風速45mを超えているので、飛来物が原子炉建家等、原子炉管理施設等を襲い、地上変電設備が安全であるとは考えられず、原子炉が安全に管理されているとは考えにくく、2015年から10年後には大規模気候変動が原子炉を襲うことになるのです。このように、飛来物に対しての対策が取られていない送電設備のままで、原子力発電所を2015年から原子炉を動かしたとしても、10年後の2025年には安全に原子炉を廃炉にしないと、2030年頃に予測されている大規気候変動には、2015年の現在でも、日本国内にある原子力発電施設は飛来物による崩壊が予測できます。結果として、日本全土が、原子炉からの放射能汚染に曝される危険があるので地下都市を建設する必要があることを付け加えておく。

各ブロックにおいては、生産部門等計画的に配置して、最小エネルギーで、最高の効率的生産ができるようにしておく、特に地下都市においての空気感染での病原菌の広がりは、都市機能低下や生存環境の悪化に繋がるので、空調システムには、細心の注意を払い運用することが求められる。
大気中の汚染は多種多様な物になると予想されるので、今まで使用していた表流水を水源としては利用できなくなり、必要な水資源は、山地への水平ボーリングによる取水が最も容易で安全である。ある程度まで地中汚染が進行するまで使用できるので、安易に深度ボーリングによる取水はすべきではない。深度ボーリングの取水は最後の生命線になるので、それらを踏まえての水源確保が必要になる。
また、ブロック間の水平移動は電気を利用したシステムになると思われるが、高低差があるブロック間では、原始的と思われるであろうが、使用する水の力と重力を利用した上下移動を利用したシステムが効率的な移動手段となる。
個々に、点在するエネルギーを、それぞれのシステムに効率よく伝達・有効利用するシステム作りが研究課題。通信は、照明器具を利用した光学通信が有望。

特に、地球温暖が緩やかに進むのであれば、このようなシステムを構築する時間は存在するが、急速に進行するのであれば、2015年から準備を行わないと対応できなくなる。人口の高齢化と労働人口の減少により、このような大規模プロジェクトを進行させるには、ある程度労働人口を確保するために、従来の教育プログラムの他に、生存の為の教育方針を確立して、労働への概念を変えないと、個々の生存に繋がらないことを教育せざるをえません。
各自の移動については、住居者全員にIDを発行し、緊急時には各個人の移動が確認できるようにして、各ブロックごとの人員の安全管理に利用する。
閉鎖的、空間になじめない人々は、幻覚剤(危険ハーブ)や麻薬等の違法薬物や、刺激を求めた行動や、真逆の行動を取る者も現れるが、残念なが閉鎖空間になっている場所では、このような人々は地下都市以外の外の空間での生存場所を探していただくことになると思います。多数の人々を救う為には、自己中心的な考えを持って行動していると生活環境自体の崩壊に繋がるからです。
地下都市に生活する以上は、人々の価値観の共有が大切あることと、無知では、統率の取れた暴徒になることを確りと認識していただき、小空間の地下都市での生活に慣れていただくことが、完成してから移住をする時には、個人が納得していることが求められます。このような、閉鎖空間を管理するには、多くのシステムを効率よく運用することが求められ、時として、英断を管理者は求められることになるので、管理者と住民との接点は、代表者に限ることが安全管理状大切なると考えられます。
現行の住民代表を選出する選挙方法を用いるのが最良ではあるが、代表者になろうとする者は、地下都市の構造・システムに関して、人々が生活するのに必要な知識を有する者の中から選出するようなシステムが必要となる。
代表者選出で、行ってはならないこと。
宗教者・先導者・統率者・民族代表を名乗る者等に、ついては、住民の代表者からは除外し、「地下都市の構造・システムに関して、人々が生活するのに必要な知識を有する者の中から選出するシステムが必要となる」これについては、一定期間をおいて、全住民の参加のもとで、資格試験を行い、その都度結果を公表し、各ブロックごとに、成績の上位の者から代表者を選出していただく選挙制が有効と思われる。ここで使用する代表者選出に必要な知識は、各ブロックの技術代表者が個々のブロックごとに問題を作り、資格試験日前日に持ち寄り、統一問題として、作成する。当然デジタル化されているので、前日の作成で間に合うことになる。試験時間は8時間として、各問題に対応する個々の能力を確認することが求められる。8時間がおおよそ、各ブロックが汚染される限界になると考えられるからです。

私が、この原稿を書いている間にも、地球のいたるところで争いが続いています。人類と言う動物だけが、地球環境を自分自身で汚染していることを知る人類がいない為に。最悪の場合は、ウイルスや病原菌等を使用して、不公平感を無くそうとする考えの持ち主たちです。
自分たちが争う暇があったならば、生きようとすることを思うのであれば、人類が共通の価値観を持つことができるようになるには、人類が、皆、それぞれの地域で同じレベルの教育を受け、初めて、共通の価値観を持つことができるのではないでしょうか。
私たちの残された、時間は、2050年までです。
それまでに、私たちは地球環境の悪化を止める手段を手に入れなければ、今回書き上げた、地下都市を建設して、一部の人類が地表近くの地下空間に生活環境を求め、数千年単位で起こる地球自身が起こす、寒冷期を過ごし、その後に訪れる温暖期まで生き残ることができれば、新しい時代を築くことができると思われます。

以上。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
私は、地球温暖化防止に尽力していますが、このような文章を書くことになったことを、将来の君たちに伝えておくことを残念に思います。                          

個人の調査能力の限界に、近づきましたので、このあたりで憶測はやめておきましょう。
2025年を予測しての研究課題を書き上げてみましたが、これは、地球温暖化が急速に進捗して、劇的な環境変化が起こる、としての予測にともない、対処方法の予測を書いているので、実際とは異なる部分が多数ありますので、個々の読破能力を期待し、誤解のないように解釈をお願いするところです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
尚、本文中に使用致しましたデータ資料等は、ネット環境でオープンになっている画像を使用しておりますので、地球温暖化をキーワードで、画像検索すると有りますので、個々に勉強される方や、興味の有る方は、そちらから個々の情報へアクセスしてください。

本文中、使用致しましたネット画像は、個々の権利を侵す物では有りません。


本文中の、誤字・脱字・文節等の乱れ誤り等については、読破してくださった皆様の英知で、個々に補完していただければ幸いです。

2015.01吉日

trc_m.jpg
2014.12.18AM11:40(日本時間)ひまわり8号赤道上空約36,000km撮影