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温暖化
日本を取り巻く海洋エネルギーの変化 2017.06

〜 オホーツク海の海氷面の減少の影響とは 〜

近年、オホーツク海の冬期における流氷面積は長期的に見ると減少傾向にあり、10年あたりのオホーツク海の海氷面積は、全面積の4.3%の海氷域が消失しているもよう。

気象庁地球環境部・海洋部 データーより
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オホーツク海の海氷域面積の経年変化(1971~2016年)
気象庁解説より
オホーツク海の海氷域面積は、地域的な気温、風や海水温の変化による影響を強く受けるため、年ごとに大きく変動していますが、 長期的に見ると、最大海氷域面積は10年あたり6.7 [3.3~10.1] 万平方キロメートルの減少となっており、 この値はオホーツク海の全面積の4.3 [2.1~6.4]%の海氷域が10年ごとに消失していることを意味します(角括弧中の数字は95%の信頼区間を示す)。
減少傾向が明瞭に現れていることには、地球温暖化が影響している可能性はあります。しかし、海氷域面積データが蓄積された期間は40年程度と比較的短いことから、地球温暖化との関連性をより確実に評価するためには今後のさらなるデータの蓄積が必要です。
備考

  • 最大海氷域面積 : 海氷域が年間で最も拡大した半旬の海氷域面積。
  • 診断に使用した資料 : 人工衛星等の観測資料をもとに、12月5日から5月31日までの期間、半旬(毎月5日、10日、15日、20日、25日及び月末)ごとに、オホーツク海、日本海及び渤海周辺の海氷の解析結果から求めた海氷域面積(解析に用いたデータ参照)。

と、解説しています。


参考になるは別として
2016年にお知らせいたしましたこちらの文章を今一度ご確認下さい。

2016     世界の年平均気温の変化傾向と産業
   2016/07/19NASA発表 世界の平気気温19世紀末と比較して1.3℃上昇
           気象庁発表2016/02月現在

世界の平均気温の変化傾向 
 緯度経度ともに5度で区切った領域ごとに変化傾向を算出した結果を示します。1891〜2015年の期間における長期的な変化傾向を見ると、気温上昇は世界全体で起きていることが分かります。上昇の割合は世界で一様ではなく、海上より陸上の方が大きくなっています。特に、北半球の緯度の高い地域ほど大きくなっています。次の図は、観測データが広い範囲で揃い始める1979年以降の変化傾向について示しています。短期的な統計では地域的な変動が現れやすいために一部の格子で下降傾向がみられますが、ほとんどの地域で上昇傾向となっています。これらの2つの期間を比べると、1979〜2015年の変化傾向の方が多くの地域で大きいことから、世界的に近年の気温上昇が著しいことが分かります。

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これらの観測図から判断できることは、人類の活動が活発になるにつれ、地球の表面気温が上昇していることを表しています。人類が、地球規模で観測を始めた1970代から2015年までの短時間で、著しく温度が上昇していることが、これら観測から判断できます。


米航空宇宙局(NASA)は2016年07月19日、今年上半期(1~6月)の世界の平均気温が、1880年以降の観測史上で最高だったと発表した。 また、上半期のうち5カ月で、北極海の氷の範囲が最小を記録。NASAによると、今年上半期の世界の平均気温は、19世紀末と比べて1.3度高かく、今年は通年でも、史上最高だった昨年を上回る可能性が高いとしている。 一方、北極海の氷は1~2月と4~6月に、それぞれ単月で1979年以降の最小を記録し、3月も2番目の小ささだった。NASAの担当者は「北極の気温上昇は世界全体と比べて一段と急激だ」と述べ、北極海の氷の融解が記録的なペースで進む可能性があると警告した。 
また、別の研究グループの発表では、
アジア太平洋公衆衛生ジャーナルに19日掲載された報告書によると、東南アジアでは猛暑の影響で既に年間の労働時間が15−20%減少しており、気候変動が進めばこの割合は50年までに倍増する可能性がある。
この研究報告書は、クアラルンプールの国連大学が発表した気候変動の人間の健康に対する影響を詳細に分析した6本の報告書のうちの1本。それによると、1980−2012年に発生した洪水や地滑り、猛暑、干ばつ、強風、火事などの自然災害ほぼ2万1000件の直接的な影響を受けて世界で約210万人が死亡した。これらの自然災害に伴う損害は計4兆ドルを超え、現在のドイツのGDPに匹敵する。と発表している。
参考
気象庁・NASA・アジア太平洋公衆衛生ジャーナル

○世界の平均温度上昇の要因の一つとしては・・・・・

気象観測衛星 いぶきのデータから
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こちらの図は、気象観測衛星いぶきの観測データを図示したものです。
「いぶき」観測データを利用したメタンの年間収支量推定結果の特徴  月別・地域別のメタンの正味収支量の推定値からは、地域別の年間収支量が推定されます(2年間の平均)。その結果からは、地球全体で見るとメタン放出量の多い地域が複数分布しており、それらの地域は人口密度の高い地域とおよそ一致していること、東南アジア域や、南米及びアフリカの南亜熱帯地域のメタンの放出が特に多いことがわかりました。 水田や湿地帯、家畜、森林火災や化石燃料消費などによってメタンは放出され、大気中のOHラジカル(注11)との反応や、成層圏では塩素原子や励起酸素原子との反応によって消滅します。
現在は人間活動に伴うメタン放出が最大の排出源と考えられていますが、今後地球温暖化が進むと、シベリアの凍土融解や大規模な森林火災などによりメタンがより多く放出されることが懸念されており、メタン濃度と収支量の変化を監視する必要があります。

※ 地上観測データと「いぶき」の観測データから推定したメタンの年間正味収支量(2009年6月~2011年5月までの月別収支量に基づく結果)。単位は「Tg CH4/地域/年」。すなわち、地域当たり年当たりのメタン換算の質量総量。No.30, 32, 34の東アジアや東南アジア地域のメタンの放出量が多いことがわかる。
参考 気象庁・JAXA 「いぶき」データ

今回発表のこのような、急激な気候変動は、私たちの生活にどのように関係してくるのだろう。
気象変動は、毎年変化し、過去の記録は記録として利用する程度の物で、過去の記録から、現在の気候変動を予測する気象予報は、参考には、ならなくなりつつあり、現在では、
最新のデータ観測からの気象予報を導きださなくては、通用しなくなって来ている。「今までは、このように変化し、この先はこのように変化するでしょう」といった予報は通用しなくなり、随時変化する気象観測データからの予測予報にシフトして行かないと、大きな災害を未然に防ぐことができなくなる時代に突入したと言うことでしょう。

○航空路での現実

 全世界の空を飛行しているパイロットからの報告
航空機の航路には、数分間隔で各社の航空機が飛行しており、各社とも独自の気象観測データを持っており、航空路ごとに自社の航空機同士が気象データのやり取りをとながら飛行しているが近年、同一航路上の数分前のデータが、全く役に立たない状況が発生していると聞いている。パイロットの話によると、航空路上の気温の上昇により、燃料消費量が増しており、航路計算に苦慮しているとも聞いている。
この報告と相対して、各航空会社の機種変更の期間が短期化している。これは何を示しているのか、知らず知らずして、航空機輸送の分野では、地球温暖化の影響を、もろに受けて、航空機の性能を向上させ、燃料消費を抑えることが必然となり、航空機のジェットエンジンの性能向上が2000年代になって急速に求められ、新型の燃料消費を抑えたジェットエンジンの導入が進んだ。
旧型のジェットエンジンを使用している航空機では、航空機の航路上の気温が上昇することにより、大量の燃料を消費する時代になってしまったので、各航空会社は、大型機よりも燃料消費量を抑えた中型機で、高性能なジェットエンジンを搭載した航空機へとシフトしている。しかし、同一航路上の現行高度を飛行するのでは、燃料消費を抑えるのには限度があり、より高高度に対応できるエンジンと機体を持った機種が必要になって来ている。

○船舶航路

 船舶航路においては、2000年当初の経済活動の活発化により、輸送力の拡大より安価な船舶が大量に造られた。船体構造が単純で、航行に必要なエンジン最小性能を抑えた物や経済性を無視した船舶が大量に登場した。反面、価格や構造上の問題点として、当初、経済性を考えた高価な船舶は敬遠されたが、2010年以降の経済活動の鈍化とともに、これら安価で経済効率の悪い船舶は敬遠され、経済性を優先させた運輸船舶造船は生き残っている。

○自動車産業

 こちらの業界に付いては、少し詳しく、書くことにしよう。1995年1996年と、大阪にて、住宅用太陽光発電の有効性を発表しました時に、将来の形として、電気自動車の有効性を発表した時に、業界を指導監督する方から、燃料業界のことを考えてから発表するようにと、注意されたのが昨日のことのように思い出される。自動車業界は、これらの状況からハイブリット車の開発に進み1997年ハイブリッド車が市販され、それとともに補助金制度もスタートした。
補助金制度では、一定期間を過ぎたならば、補助金制度を止めるのが習わし、でしたが、住宅用太陽光発電の補助金制度と同等に産業規模が安定するまで補助金制度を継続させることに成功して、現在があります。
当時の、補助金制度の見直し期間時に、経済産業省に交渉に行っている時に、車の販売店セールスから「今年の補助金が決まらなくて、お客様に売って良いか判断がつかない。何か良い情報はありますか」と聞かれ、「今、窓口で、今年度の補助金が決定した発表があった。帰りに資料をもらって行くので、安心して売れ」と、連絡したのを懐かしく思い出している。
自動車業界と燃料業界は、再編を進め、生き残りをかけるとともに、新システムの開発成功し、ハイブリット車、燃料電池車、電気自動車、燃焼システム搭載車に大別され、新たな産業を形成して、業界を盛り上げている。
この業界は、これから自動運転システム化がはかられ、更なる進化も期待できる産業に発展し、最終的には、金属の使用量を現在の半分以下にした物になると予想される。自立型自動運転システムの車が登場するのも、もうすぐではと、思われる業界である。

○住宅環境

 一般住宅に関しては、太陽光発電の導入が進んでいるが、それとともに問題も発生している。特に、電力網への影響であるが、これについては、住宅用蓄電池の開発により、問題が解決されており、現在は、太陽光発電を設置していない住宅への導入と、工場等の空き屋根に、いかに太陽光発電を設置するかが問題になりつつある。電力の消費は、産業と生活環境に比例して、推移している。私たちは、自分自身で電力を生産し、自己消費する時代に入って来ているのに、今だ、それを理解出来ない人々も多いのも現実です。今回、気候変動について、書いていますが、今回は、「今、私たちが生活している、私たちの行動が、未来を左右していることも考えてほしいのです。」2016年から、未来の子どもたちや孫たちのために。

電力業界は、自然エネルギー利用が進むと、電力網の安定化が出来ないとして、自然エネルギー利用に難色を示していますが、電力業界が、電力網の自然エネルギー発電からの電力変動を安定化する施設を率先して建設し、自然エネルギー利用の先進国になることが、国民の資産流失(燃料を海外から輸入する)を防ぐことになり、国民生活の安定化に繋がることを、発信しても良い時代になったと考えますがいかがなものでしょう。
私は、太陽光発電を通じて、新しい産業の育成に立ち会うことができたことを幸せに思っています。物を作り出すことにより、ただ消費を繰り返す世代の一翼にありながら、未来につながる可能性の産業に貢献できたことを感謝します。
自然エネルギー利用を押し進めるために必要な情報を発信し、新しい技術革新の参考になることができればと考えています。

現状は、地球環境の大きな変化が起きる一歩手前の、変動期に到達したようで、これらの情報を地球全体で共有し、対策を考える所までは残念ながら到達できないまでも、可能性のある技術革新を見つけ出す所までは来ているようです。
今まで、先進技術の恩恵を受けて来た私たちが、恩恵を受けない人々を置き去りにするのではなく、次の世代へと繋げることのできる環境造りが急務になっていることを、今回の、「世界の年平均温度の変化傾向」を知り、自分たちの行動を考え、これからの生活環境と生存環境を、共に考えていただく時期が来たことをお知らせ致します。

と、皆様にお知らせしましたのが、一昨年前ですが、本年(2017)に入りまして、日本近海だけではなく、南極大陸でも変化があり、苔類(コケ類)の繁殖が報告されています。南極大陸での苔類の繁殖は、太陽からのエネルギーを氷層に伝えることになり、極端に言えは、南極大陸の氷床が溶け出すことに繋がり、海洋に大量の真水が流れ出し、南極海の食物連鎖と、海流に影響が予測されることに繋がります。これは、大気循環の大変化を予測させます。

今回、学会のホームペジに発表されたのが南極大陸での苔類の繁殖状況です。
記事から抜粋し、私なりの翻訳をいたしました。

南極大陸におけるコケの繁殖状況 (科学誌論文抜粋)
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南極半島においてコケの繁殖観測の地点を示す地域地図と近年の年平均気温の気象記録

黒い点は、この分析で使用される新しい場所です。 灰色ドットは以前に公開されている[14]。 白い点は気象学的な記録であり、十年の傾向がある[22]。 -5℃と-9℃の等温線のおおよその位置[23、24]は西側AP研究領域での緯度経度勾配の重要性を示していない。 表S1も参照してください。
どの観測地点でも、1980年代から現在まで、気温の上昇傾向にあり、苔類の繁殖は、30年間で南緯60度付近から南緯70度付近まで進出していることです。

日本周辺から、世界そして、南極までと説明してまいりましたが、何故このような説明をしたかと申しますと、本年2017年が余りにも、気象現象から見ると、ここ数年で、日本近海で起きている気象現象が不可解なことが多く、海洋温度にしても、日本上空温度にしても、アンバランスが続き、今まで通りの常識では、考えにくい気象が続いているからです。
私が住んでいる、八ヶ岳南麓地域限定で申し上げると、雨量はそれなりにあるのですが、河川の水量が極端に少なくなりつつあり、この傾向は、昨年から続いているのですが、最も水量の多い時期に当たる四月〜六月になっても降雨量が少なく、近年の気象観測を確認すると、雨量はそれなりにあるのですが、河川の水量は減少傾向にあるようです。私が観測している河川でも10年前と比較して、六月になり急速に水位が減少しています。それとともに今年(2017)は、昼夜の気温差が大きく体調管理が難しく、苦慮しているのが現実です。
いつもの年であれば、この時期は過ごしやすく、木陰で暑さをしのげば快適に過ごせるはずですが、今年は、木陰に入れば寒さを感じ、日なたに出れば、肌を刺す暑さを感じ、おかしな天候を体感しています。
06.png気象衛星からの画像だと
梅雨前線は、日本列島の南岸にあり
大陸には、くっきりと赤茶けた砂漠が確認できる。この乾燥が北半球で広がって行くのか、はたまた、緑の草原に変わるのかによって、日本周辺の海洋気候も変動するのだろうと思われるが、地球温暖化は、確実に進行していることが、季節感を狂わせる気候から読み取ることができる。

私たち大人は、自分のことしか考えず、将来は次の人たちがやるので、自我を謳歌しているのが現実で、地球環境などは、立前で語れば良い、とりあえず自分の周りのことを考えることが先決で、物事を考え行動している。
しかし、語ることはできるので、今一度、ここで紹介しよう。

20年後の君たちに伝えておくこと

2014年に私が書いた文章です。よろしかったならばご確認下さい。

2014年に書いた日本近海の温度上昇によって、魚類の生態系に大きな変かが起きました。スルメイカの漁獲量の異常減少が報告されている2017年です。
二年前、東シナ海から日本海かけて100年間の平均海水温度より、1.5度〜2.4度高い海水の分布が広がり、冬になり平年温度に戻ったため、日本海側では、後半に渡って2016年はブリが豊漁に沸きましたが、その反動か、2017年は、スルメイカの記録的漁獲量の減少にみまわれています。(巻き網等による乱獲もあると思われる)個体数の減少は、気候変動の影響と考えるのが妥当と思われますが、前回も紹介したように、日本の沿岸漁業を守るためには、完全養殖の技術取得が最重要課題になっているが、養殖魚種が少ないので、早急に研究を進め、日本食文化である魚類を確保する道を早急に完成すべきであろう。

2017年度を含め、日本近海の海水温度は上昇傾向を示しているが、それとは逆に、流動大気は冷やそうとする傾向を示しているのが、現在の5月、6月、の日本上空の自然大気循環システムのはたらきに見えてしまう。密封空間では、片方の温度が上昇すれば低い側に向けて大気の流動が始まり、全体バランスを保とうとして、一定条件では劇的な大気循環が始まるので、これらの現象は劇的大気循環の前兆現象ともとらえられないことも?
私たちの身近な問題として、生活環境を含め、食糧事情までも世界観で地球温暖化を意識した生活が実際に必要になってきた時代にいつのまにかなっていた。

2017/06