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  太陽光発電の経済性・P2

 1980年後半から、地球規模の環境変化を危惧する観測データが、環境学者や気象学者・海洋学者等から発表され出し、地球温暖化問題として取り組みの必要性が求められた。

日本では、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素を排出しない発電方法として、太陽の光を利用し、二酸化炭素を発生しない、環境に優しい太陽光発電に期待が集まった。

 太陽光発電導入準備
1990年には、太陽光発電システム設置手続きの簡素化を行うため、電気事業法の改正
1991年には、太陽光発電の系統連系ガイドラインの作成
1993年には、太陽光発電所からの逆潮流も含めたガイドラインの制定
1994年には、住宅用太陽光発電所システムモニター事業開始
1995年には、住宅用太陽光発電設備の20kW未満は一般電気工作物と定義された
1997年には、「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法」の制定
1998年には、新エネルギー導入目標が掲げられ、太陽光発電に関しては2010年に
      500万kWの導入を目標としている。
2002年には、電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法成立
2004年には「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法(RPS法)      施行

 以上のように住宅用太陽光発電に対して関係する法律や、設置環境を整えるべく法整備が行われて来た。

 現在は、個人住宅の屋根に住宅用太陽光発電を取り付ける場合は、法が整備されたおかげで、住宅の分電盤に個人が配線することはできないが、それ以外の工事は個人で全て可能になりました。

 例えば、自分で太陽電池手に入れ、太陽電池の取り付けや太陽電池からインバータ(パワーコンディショナー)までの配線は自分で行い、インバータから分電盤までは電気工事店にお願いすると、太陽光発電システム販売設置業者に頼むよりは安上がりになると思います。(私は、全ての発電設備(51kW)をこの方式で行い設置経費削減を行いました。)

一般住宅に太陽光発電を設置した場合の経済性について

太陽光発電システム販売・設備業者に全てを任せて取り付ける場合と、自分で工事を行い取り付ける場合がありますが、ほとんどが業者任せになっているのが現状です。

2004年現在では3kWシステムで税込み120万円〜210万円が相場です。

150万円以下は屋根材一体型かサービス販売と考えて良いでしょう。

210万円以上は特種工事以外は販売会社に利益提供したと考えて下さい。

 現在の住宅用太陽光発電システムは、多くの場合、色々な家電設備や給湯システムと一緒に販売されており、そのため割高になっています。

 太陽光発電の経済性を考えるには、これらの家電設備や家電製品、給湯システムとは切り離して考えなくてはいけません。

 実際の3kW平均システム価格190万円で経済性を計算していきたいと思います。

住宅用太陽光発電システムの経済性について(参考)

 住宅用3kW太陽光発電システムの経済性について考える場合、2004年度の販売価格を190万円として計算すると次のような結果が見えて来ます。

 太陽電池面積から計算すると3kWの平均的太陽電池面積は24Fで、定格出力が2.4kWとなり、年間の発電量を予測することができます。定格出力2.4kWであれば平均日射量から計算すると予測年間発電量は、2016kWh〜2688kWh と計算できます。

 稼働率からは2.4kWh×0.12(稼働率)×8760時間/年=2522kWh/年と計算できます。

 空気の澄んでいる場所や、晴天率の高い場所では、さらに発電量は増える結果となります。現在の太陽電池の発電効率から計算すると、3kWシステムでは年間発電量は年間日射量から予測すると2520kWh〜3360kWhとなります。
稼働率では 3.0×0.12(稼働率)×8760時間/年=3150kWhとなります。
これらの数字を逸脱して低い数値の場合は発電システムの故障が考えられます。
以上の観点から3kWの太陽光発電所での年間発電量は約3100kWhと予測できます。
(私の3kWシステムでの9年間の平均で3250kWhです。)
       電気料金から(東京電力管内を例としております。)
年間発電量3100kWh÷12ヶ月=258kWh
1ヶ月の電気料金は
258×一般電灯料金約23円〜時間帯料金制度平均28円=5,941円〜7,233円となります。年間では

3100kWh×一般電灯料金約23円=70,300円
3100kWh×時間帯料金制度平均28円=86,800円

単純計算で償却年数をはじき出すと、導入価格190万円÷70,300円〜86,800円となり27年〜21年と長期になり、あまり効果が無いように感じられますが、しかし、時間帯契約の場合は、昼間は太陽光発電で電力会社に売電を行い、夜間は電力会社から買うことになりますので、現在は夜間を中心に家庭生活が行われるので夜間の電気量金が大幅割り引き(昼間の電気料金1kW28円が夜間は7円)になりますから、時間帯契約を行っている家庭では、実際は17年以下で償却出る結果となり、夜間や早朝が生活活動パターン中心の家庭では償却年数は15年以下になると考えられます。

 実際の経済性を考えると、家庭内にある家電製品の数だけ電力を消費するので、当初の1994年当時以上に一般家庭の電気消費量が大幅に増え、現在では太陽光発電システムで一般家庭消費電力量と同等の発電量を確保するには4kWシステム以上が必要になっています。4kWシステムで計算すると購入価格が250万円で稼働率から計算すると、4.0×0.12×8760時間/年=4204kWhとなります。1ヶ月当の電気料金に換算すると350×23円〜28円=8,050円〜9800円で年間では96,600円〜117,600円となり

 単純計算償却年数は、250万円÷96,600円〜117,600円で26年〜21年となります。

 3kWシステムより償却年数が減少することになります。

 また屋根材一体型や低価格で購入した場合の効果は大きなものになります。

実際の導入効果はどのように表れるのでしょうか?

共働きの会社勤めをしている家庭や子育てが一段落した家庭では、活動中心が早朝と夜間に限られますので、太陽光発電システムを導入した場合は、償却年数は大幅に短縮されます。実際の使用電力が夜間中心のために1kWh当たり6円となり、大幅な電気料金の減少となります。また、将来を考えて売電料金を貯蓄に回すと、時間帯契約の電力メニューでは、夜間電力の割り引きと、昼間の売電料金の両方を手にすることができます。

 実際には、3kWシステムより4kWシステムの方が経済効果は大きく表れます。

 ただし、家電製品の使用頻度が高い場合や使用電力と売電電力が昼間均等する場合は、効果は薄れて来ますが、電気料金の値上げがあった場合は条件が大幅に変化致します。

 何よりも、家と言う物体に太陽光発電システムを取り付けることにより、償却資産から現金を生み出すことのできる資産に変わることなのです。

 ここ八ヶ岳南麓では今までの家の概念を変えるものとなって来ました。

 それらの例を別荘地域に多く見ることができます。人が住むのは限られた時期で、それ以外は住んではいないが、維持経費がかさむものであった別荘が、太陽光発電を取り入れることにより維持経費を削減し、生産性を生む可能性あるものに変化しつつあり、別荘の屋根に太陽光発電システムが導入され、自然環境になじむように風景を変えつつあります。

 これは、なにを意味するものでしょうか? 別荘を持つことのできる人々に太陽光発電システムが認められ、一般家庭の屋根よりも有効性が確認されたのです。

 使わない屋根の利用方法が、一般住宅より別荘の屋根に使用されたことは、人が住む家に導入した場合は、それ以上の効果が得られることを示しています。

 太陽光発電システムを語る時に、有識者がよく引き合いに出すことがらがあります。

「太陽電池を生産するエネルギーと太陽電池から取り出すエネルギーでは、どちらが多いか また、発電面積からどのくらいの環境に影響を与えるかを考えれば太陽光発電の意味や意義が見えるはずだ。発電に必要とする面積を考えれば自然保護にはならない。等の理由から大きな安定エネルギーの抽出方法として、原子力発電を指示しています。」

 以上のような理由の原子力発電推進者に対して、原子力発電が抱えている問題を語らずして、問題処理を全て次世代の人々に後回し、エネルギーを使い放題の時代は終わったことを認識して欲しいのです。先般、新エネルギー戦略として、警告文を掲示致しましたその中で、産油国の動向について示唆した部分がありましたが訂正させていただきます。

 産油国は、私どもが考えている以上に、原油の重要性を理解し、自国の管理下で販売先を決定する体制を整えつつあります。このことは、石油だけではなく全ての輸入エネルギーに言えることと思われます。日本には幸わい、未利用自然エネルギーが豊富にあり、開発がされてない部分がほとんどです。わたしは、未利用自然エネルギーのその一翼をになうのが太陽光発電だと確信致します。私たちが、自宅にいながらにして自ら参加でき、電気エネルギーの生産を体験できるシステムなのです。

 エネルギーは、消費するものから生産し、消費するものへの考え方の変換が必要です。

 この考え方のもとで、太陽光発電の経済性を考えて欲しいものです。

太陽光発電によるエネルギー自給自足の可能性

 太陽光発電の経済性についてP2では、前回の2000年版では紹介できなかった太陽光発電システム価格を通して経済性について紹介をして行きたいと思います。(系統連系)
  電気料金や消費電力量によって太陽光発電システムの決定方法(2004 版)

 月々の電気代 月々の電気使用量 ±ゼロになる
太陽光発電規模
 価格 設置必要屋根面積
 5000円 〜
 6000円
200kWh 〜
280kWh
 3kW〜
システム
 約190万円  10坪 
(32F)
 7000円 〜
 9000円
320kWh 〜
400kWh
4kW〜
システム
 約280万円  15坪
(47F)
10000円 〜 440kWh 〜 4.73kW  約280万円  15坪
11000円 〜 480kWh 〜 5.4kW  約320万円  17坪
12000円 〜 520kWh 〜 5.4kW  約320万円  17坪
13000円 〜 560kWh 〜 5.67kW  約335万円  17坪
14000円 〜 600kWh 〜 6.48kW  約383万円  20坪
15000円 〜 640kWh 〜 6.62kW  約391万円  20坪
17000円 〜 720kWh 〜 7.56kW  約446万円  23坪

 電気料金・電気使用量から算出した電気代が±ゼロになるか手元に還元されるかを基準に太陽光発電システムの容量を算出したものです。(系統連系=電力会社と接続)

 電気使用量より大きな設備を購入した場合は、電力会社に売電(電力会社に電気を販売)するわけですから、電気使用料金より、売電料金が多くなりますのでプラスになります。

 この計算は、電気料金をもとに経済性を算出するために紹介したのにすぎません。

 エネルギーの自給自足を求めるには、日本の人口と総発電量から一人当りの必要電気エネルギーを算出すると、現在日本人1人当りの年間電気消費量は7000kWhと言われています。7000kWh以上の発電は、太陽光発電システムでは6kWシステム以上のシステムが必要になりますが太陽光発電の特色としては、昼間の太陽が出ている時間しか発電しなません。太陽のある昼間の時間に限定すると3kW以上のシステムで1人分となります。1日中自宅ですごす方は、昼間のエネルギー自給と言う点で3kWの太陽光発電を取り付けることにより、生活必要エネルギーの半分を手にすることができるのです。

 では、太陽光発電の経済性についてはどのように考えれば良いかを皆さんと一緒に考えて行きたいと思います。

 先に御説明致しました通り、太陽光発電システムを一般住宅に取り付けることにより、物を使い消費することが目的であたりまえのことであった住宅が、太陽光発電システムを取り付けることにより一挙に利益を生み出す住宅に変わることなのです。

 例えば、私たちが車を買う時にどのように選ぶかによって使用方法が違って来ますが、通常はマイカーとして選ぶはずで、生産性は考えません。家も同じで生産性は考えませんでした。いま、車社会ではハイブリッド車が、注目されています。燃料を大量に使う車から環境に優しく、有効な燃料消費をしながら電気を蓄え、電気でも走る物になりました。

 車社会では、ハイブリッド車が理解され、注目を集めているのに、住宅に対してはハイブリッド車を購入するのと同じスタンスで考えられないのでしょうか?

 車は買い替える物・家は物入れとしての固定概念が働き、それらを利用して安全に暮らすと言う概念が消費行動に惑わされ、つねに消費していなくてはならないように仕向けられそれが生活していることなのだとして教え込まれているのではないでしょうか。
 日本家屋は、10年や20年で壊れるような物ではないのです。私の母屋は25年前に新築し、現在に至っておりますが、やっと水回りの補修を考えなくてはいけない時期にさしかかり本年補修を行いますが、現在の住宅を見ると新築してから20年くらい経つとライフスタイルに合わない等の理由ですぐに取り壊し新築してしまいます。日本家屋は、本来そこに住む人数に合わせて間取りが決定されており、現在風に言うとリフォームがしやすい住宅なのです。それが近年取り壊さなくてはリフォームができないような設計になってしまい住宅でさえ1世代(住宅を使用する期間)しか使用できない消費物件にしているのです。消費大国のアメリカでさえ1世代しか使用しない住宅はまれです。経済性を考えると日本の1世代住宅は非常に無駄な買い物だと思います。

 わたしは、既存の住宅が太陽光発電システムを取り付けることによりハイブリッド住宅に変身し、ライフスタイルの長い経済的メリットを生み出しながら環境に優しい住宅にすることによって、無駄を見直す余裕のある生活空間を見い出すことができると思います。

 自家用車はすぐに買い替えるが、住んでいる住宅に投資しライフスタイルを考えないのが現在人かも知れません。太陽光発電システムは普通乗用車1台分の価格で住宅に取り付けることができ、資産を生むハイブリッド住宅に変えることができます。

 小子高齢化社会を向かえている今、機能住宅環境を整え、消費器財と考えられがちな住宅を太陽光発電システムを取り付けることにより、消費器財から電気を作り出す住宅に変えることにより、住宅を有効活用し地球環境を考えるようになることを望みます。

太陽光発電システム導入住宅の経済性

 私のところは、6kWの太陽光発電システムを屋根にのせ、2つの家屋に電力を供給し、日中の余った電力を東京電力に販売しております。2つの家屋には1人づつが住み気ままな生活を昼夜送っておりますが、太陽光発電システムを導入してからは、電気代はプラスのままで、赤字になったことはありません。一人暮らしでは3kWの太陽光発電システムがあれば電力会社と電気の売電契約をしていれば電気代の心配がなく過ごせることを9年間にわたって経験しております。このようなすばらしい住宅用太陽光発電システムが何故、一般の住宅に導入が支持されないのか不思議なところがあります。

 私の周りでも、太陽光発電システムを屋根に取り付けようかと相談がありますが、なかなか太陽光発電システムを取り付けるのに様踏み切れないのが実状です。

 実際にどのくらい効果があるものか我が家の場合を見ることに致します。

 過去2年間の電気使用量の傾向から昼夜の電気使用量をパーセントで出してみると、昼間が54%夜間が46%でほぼ均等していることが判明致しました。私のところは、平均気温から寒冷地になっていますので、冬場のヒーター等の消費が激しいので夜間が多いのかと思っていましたが違いました。実際には昼間の電気は太陽光発電で補っている部分があるので太陽光発電システムを取り付けていない場合の一般住宅の消費量は昼間が70%夜間が30%くらいになると思います。(過去10年以上さかのぼらないとデーター無し)
(昼間とはAM8:00〜PM10:00 夜間とはPM10:00〜AM8:00までを表します。)
現在の1ヶ月間の総消費電力量は450kW付近ですがこれからは暖かくなるので消費電力は急速に減って行きます。

太陽光発電を取り付けていない場合の電気料金は

450kWh×23円=10350円

太陽光発電を取り付けている場合の電気料金は

450kWh×54%×29円=7047円

450kWh×46%×7円=1449円

電気料金合計は7047円+1449円は8496円となります。太陽光発電を取り付けていない場合は10350円ですからこれから8496円を引きますと1854円のおとくになりますが、太陽光発電のを取り付けている実力はここからです。昼間の時間に発電して電力会社に電気を売った金額が残っているのです。

 3kWのシステムだと平均200kWhほど売電をしますので、200kWh×29円=5800円となります。これに先ほどの1854円を+すると7654円となり、月々7000円くらいを貯蓄に回すことができるのですが、さらに売電量を増やす努力をすればこれ以上の金額になりますが、昼間の時間使い過ぎると7000円以下に減って行きます。7000円は現在の介護保健料金約二人分くらいにはなりますか?

これが太陽光発電の実力です。

 しかし、現在の電気料金制度は電力会社に独占、占領されており、電力会社以外の人が発電した電気を他の人に直接売り渡すことはできません。だから電力料金は大手電力会社が自由に価格設定できるようになっており、他の国に比べ電気料金が高く設定されています
が、太陽光発電にとっては売り買いが同価格の余剰電力購入制度がある限りはある意味安定しておりますが、良い面ばかりではありません。

 電力小口自由化になったとしても、自家用発電設備の発電所や太陽光発電所からの電気は大手電力会社の送電線を使用するのでやはり自由に売先を決定することはできません。

 自然エネルギー発電に対しては送電線の使用料金を設定せず、電力会社にいったん引き取らせ、電力会社経由で売先を自由に決定させ、発電方式ごとの基本価格を決定させ、現在の電気料金を基本としてプラスマイナスの幅を設けて取引を行うなどの基本計画を策定し自然エネルギー発電者の法的地位を早急に確立しなくてはなりません。このような準備なくしては電力の自由化に間に合わなくなり、しいては自然エネルギー発電は、大手電力会社の思うように買取価格を設定されてしまい自然エネルギー利用の発電は、産業としては魅力が無くなり大きな進歩や飛躍をすることは無く、電力業界の外郭団体や族議員の育成や、天下り人事の受け入れ器のとして既得権益企業の存続に利用される。

 太陽光発電の経済性は、エネルギー産業の動向に左右されますが、数年後に訪れるエネルギー危機に直面した時に真価を発揮するでしょう。それまでは現状維持の政策を支持するか、新たなエネルギー産業構造を構築するように太陽光発電の裾野を広げ、社会的地位を得られるように啓蒙活動に力を貸すか、取り付けた太陽光発電システムをただ誇らし気に眺めても経済性は確実に上がってきます。

 太陽光発電の経済性は実際に発電を行い、各個人のライフスタイルに取り入れられた時から本来の経済効果が発生するので、残念ですがこの場では、参考例としてしか皆様にお伝えできないのが歯がゆい限りです。

太陽光発電システムを自宅の屋根に取付を考えている皆様へ

大手電力会社の住宅用太陽光発電システムに関する考え方は、できるだけ増やさない方向にあります。原因は100V送電にあります。技術的に100Vで電気のやり取りは制御が難しく限度が存在するのです。言い換えると早く取り付けた人ほど有利な条件で取付ができ同じ場所で数件の発電所が存在する場合は、お互いに干渉し合い電気のやり取りの能力が低下し電気のやり取りができなくなる恐れがあるのです。

 電力会社はこの事実を知っていながら、技術的に難しい制御方式を当初の太陽光発電システムに押し付けましたが、太陽光発電システム開発者は発想の転換をしこれを乗り切った
が根本的解決にはなっておりません。

 私たちは、インバータの開発において100Vでの電気のやり取りには、いくつかの壁が存在するのを実感してまいりました。またこの壁に当たるたびに乗り越えてまいりました。
三相動力200Vで電気のやり取りを行えばこれらの壁を乗り越えることができる可能性があることも確認しております。

 太陽光発電システムは完成されたシステムですが、太陽光発電システムで発電された電気をスムースにやり取りを行うのには技術的問題点が存在しておりますが、電気のやり取りの方法を変えることにより問題点を解決できるような実験結果をえております。

 今回は、太陽光発電の経済性についてわかりやすく説明するつもりが、知識不足と文章の作成能力の低さから道を逸れてしまったようです。

 少しでもこの拙い文章が皆様のお役にたつことを祈りキーを叩くのを終わりにしたいと思います。 長時間難解な文章におつき合いいただき感謝致します。

太陽光発電普及協会   山梨県支部
浅川太陽光発電所 所長 浅川 初男
RPS 発電事業者   浅川 初男

2004.04.11

▲上に

浅川太陽光発電所 - 八ヶ岳・北杜市大泉 -
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